実需買い不在の日本株。原油高・159円台の円安下で狙うべき「短期トレード」の勝機

現在の東京株式市場はボラティリティが低下しているものの、先行きが見通せず膠着気味である。このような環境下では、上値の重い大型株よりも、グロース市場などの中小型株に対して短期資金が向かいやすい地合いとなっている。

3月17日の相場は、この見方を裏付けるように方向感を欠く展開となった。日経平均株価は前日比50円76銭安の5万3700円39銭と小幅に4日続落した一方、TOPIXは4日ぶりに反発した。序盤は前日の米国株高を受けて買い戻しが先行し、一時5万4000円台を回復したが、実需の買いは伴わなかった。中東情勢への警戒感から戻り待ちの売りに押され、半導体関連などの値がさ株への売りが指数を押し下げてマイナス圏へと沈んでいる。

外部環境に目を向けると、中東の地政学リスクを背景とした原油高や、1ドル159円台の円安進行が日本企業の収益圧迫懸念として意識されている。今週予定されている日米の金融政策決定会合においても、地政学リスクなどの不確実性から政策変更は見送られるとの公算が大きい。

外部環境の不透明感が払拭され、実需買いが戻るまでは、引き続き中小型株をターゲットとした短期的な物色が相場の中心となりそうだ。