原油高と先行き不透明感が重石に、東京市場は戻りの鈍い不安定相場へ

30日週明けの東京市場は全面安となった。停戦観測による一時的な買い戻しが入っても、結局は中東情勢と原油供給不安が重石となり、戻りの鈍い不安定な地合いが続いている。投資家心理の弱さがあらためて意識される一日だった。

原油供給懸念が引き続き相場の重石となるなか、トランプ発言の動向も読みにくく、先行き不透明感が世界の金融市場のボラティリティを拡大させている。加えて、米国株、とくに半導体株や主力ハイテク株の下落も東京市場の重荷となった。

先週からの値動きを振り返ると、24日と25日は中東情勢を巡る警戒後退や停戦観測を背景に自律反発の流れが入ったが、26日以降は戻り売りが優勢となっている。配当取りの動きが一部で下支えとなった場面はあったものの、相場全体の方向感は次第に悪化した。背景には、中東情勢の緊迫化に伴う原油供給懸念と、それによるインフレ再燃への警戒がある。

とにかく目先は、「原油供給不安」と「トランプ発言」の先行きが見えないことが、市場の最大の懸念だろう。いま投資家にできることは多くなく、こうした局面ほど日ごろからのリスク管理がものを言う。